こんにちは、マネ子です。
今回は、電子マネーを紛失した場合の対処法を伝授します！
キャッシュレス化が加速する現代において、日常の買い物に電子マネーを活用している人も多いはず。
財布を持ち歩く必要がなくなったり、お得なポイントが貯められたりとメリットの多い電子マネー。
しかし、紛失した場合の対処法についてはあまり知られていないのでは？
今後も普及が見込まれる電子マネー紛失時の対処法を知り、いざという時の被害を最小限におさえましょう！
電子マネーは補償されるのか？
結論から言いますと、電子マネーが盗難されたり不正使用されたりしても、補償はされません！
現金と同様ですね。
ですので、電子マネーの場合は紛失に気づいた時点で迅速に対処法をとることが、被害を最小限に食い止める唯一の方法なんです。
※対処法については、次の段落でくわしくお伝えします。
一方、クレジットカードの場合は、不正利用があったとカード会社が認めた場合、補償が適用されます。
- カード会社へ利用停止の連絡をする
- 警察へ届け出る
- カード会社へ被害状況を提出する
- 不審売上が確認された分が補償される
参照⇒三井住友カード カード不正利用（不正使用）発生時の補償について
利用者の重大な過失があった場合は補償対象外となったり、61日以前に発生した損害であることなど制限があるものの、クレジットカードには電子マネーにはない補償があるんです。
被害を最小限に抑えるためには
電子マネーの盗難や不正使用を補償してもらうことはできませんが、個人情報を登録している記名式カードであれば、カード会社に連絡して利用停止にすることができます！
記名式カードとしては、My Suica(記名式)など交通系の電子マネーが該当します。
- nanaco（利用には会員登録が必要。無記名式nanacoはない）
- waon（所有者情報登録すれば紛失・盗難時の残高移行が可能。登録しなくても利用できる）
ただし、カード会社に連絡して利用停止にできたとしても、すでに使われてしまった分は補償されません。
オートチャージ機能はどうなる？
オートチャージ（自動入金）機能を設定している電子マネーが盗難された場合、利用停止しなければ悪用により被害額が拡大してしまう可能性があります。
あらためて確認しますと、オートチャージ機能とは、電子マネーの残高が一定額を下回った際に自動で入金してくれる仕組みのこと。
どこから入金されるかと言うと、あらかじめ指定しておいた銀行口座・金融機関口座からです。
オートチャージの際は暗証番号や本人確認が不要ですので、たとえ本人以外が電子マネーを使った場合も残高が一定額を下回った時点で追加入金されてしまいます。
被害を最小限におさえるためには、やはり一刻も早くカード会社に連絡することが先決です！
電子マネーを悪用されないための対処法
ここまで見てきたように、電子マネーが不正利用された際の補償はクレジットカードほど手厚いものではありません。
そのため、紛失・盗難に遭ってしまう前の予防が重要だと言えます。
具体的には次のような対処法を実践しましょう！
- 電子マネーをいくつも利用している人は電子マネーの種類と枚数をしっかり把握しておく
- オートチャージ限度額を低く設定しておく
- スマホで利用している場合必ず画面ロックをかける
- 紛失に気づいたらすぐに利用停止の手続きをする
電子マネーによってポイント付与や特典が異なるため、複数の電子マネーを使い分けている人も、紛失したことにすぐ気づけるよう、種類と枚数はしっかり把握しておきましょう！
また、1回のオートチャージ金額を高く設定しておくと、それだけ被害拡大の可能性が高まってしまいます。オートチャージ金額はなるべく低く設定しておくようにしましょう。
そして、電子マネーを紛失したことに気づいたら、カード会社への連絡が最優先！
警察へ連絡している間に不正利用されてしまえば、損失は補償されません。
とにかく、不正利用者が電子マネーを悪用できないよう手段を講じることが優先です！
まとめ:電子マネーは現金と同じ！
- クレジットカードと違い電子マネーは不正利用されてしまったら補償されない
- 記名式の電子マネーは利用停止にできるが、使われてしまった分は補償されない
- オートチャージ機能は利用停止しない限り、被害額が拡大する恐れがある
- 電子マネーを悪用されないための対策を実践する
お得で便利な電子マネーですが、紛失した場合のことを考えると現金と同じです。
不正利用の損失は補償されませんし、手元に戻ってくる可能性も低いでしょう。
気軽に持ち歩けるメリットがある反面、電子マネーには紛失や盗難のリスクがあることも意識し、保管や取り扱いには十分注意を払いましょう！
